前回に引き続き、パンフレットやWEBページに掲載する導入文をご紹介します！
今回は、企業向け事業に加えて、子供向け事業についても記載したロング版をご紹介。
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「日本を活性化したい」
ーそんな想いからデルタスタジオは始まりました。
前職では経営コンサルタントとして、経営戦略や政策の提言に携わっていました。
“大上段からの提言”の限界を感じたからこそ、徹底的に“具体的なモノ”をつくることにこだわりました。
その第一歩として、広尾に塾を開き、知識偏重型の教育への問題提起として探究型の教育プログラムを開発し、子供たちに届けることからスタートしました。
理想の教育を追求して約20年。
ニーズも同業もまったく存在しない状態から、徐々に「探究学習」という言葉が広がり、2022年には文部科学省の学習指導要領に「探究型・問題解決型のカリキュラム」が組み込まれました。
さらに2024年からは、渋谷区が公立の小中学校の午後の授業を探究学習に充てるという大胆な挑戦が始まり、私たちもアドバイザーとしてこの取り組みを支援しています。
教育は百年の計。
まだ道半ばではありますが、社会が確実に変化し始めていることを実感しています。
一方、企業向け事業は、ある企業の社長から「うちの役員に教えてよ。子ども向けも大切だけど、財界も喫緊の課題だよ」と声をかけられたことがきっかけで始まりました。
もともとは子供たちに問題解決力やロジカルシンキングの重要性を伝えるために書かれた『世界一やさしい問題解決の授業』は、期せずして、難解で敷居の高かったビジネススキルの“民主化”の先駆けとなりました。
それ以来、無味乾燥になりがちな研修業界に風穴を開けるべく、プログラムを開発・提供してきました。
いまでは、問題解決力・ロジカルシンキングに限らず、創造的思考力、リーダー育成、そして組織開発まで領域を広げ、企業や官庁の人材育成・変革を後押ししています。
教育界でも財界でも、「自分の頭で考え、周りを巻き込み、コトを成す人材」が求められており、課題は共通しています。
子供たちに教えるために磨かれた本質を伝える力は企業向けプログラムに生かされ、ビジネスの最前線で培われた人材育成の知見が教育プログラムに還元されるーーそんなユニークな相乗効果が生まれています。
デルタスタジオはこれからも、教育・財界の学びにΔを起こし、日本を活性化していきます。
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創業からもうすぐ20年、ようやく土台ができはじめたところ。
教育界では探究学習、財界では人的資本経営と関心が高まっています。
これからより一層挑戦を続けていきます！
帰り道はヘトヘトになりながらも、「大変だったけど、楽しかった！」と笑顔いっぱいで教室に戻ってきました。
